Vita Japan
代表 小田康之
News Corpの傘下に入ったWall Street Journal紙(Dow Jones社)を除いては、米国の主要な新聞は深刻な経営危機にある。ネットが主流となった時代に対応したビジネスモデルの模索が続いている。
報道の特徴として、日本の日刊紙は自社の記者を張りつけ、広く浅く報道する傾向にあるが、米国や英国のquality
paper（高級紙）の場合、速報など事実を伝えるだけのニュースはAP等のwire（通信社）に任せ、自社の記者は分析や調査報道に重点を置く。
1000万部の発行部数を誇るような日本の日刊紙とは異なり、数は少ないながら影響力ある層に読まれている英米の主要紙は深い分析が特徴。一紙を丹念に追いかけるだけでも、日本の日刊紙とは違った世界が開けるはずだ。ただし、各紙により主張の振れ幅が大きいので、それを理解した上で読むことが重要。
米国のメディアは、米国人を対象としているため米国国内ニュースの比重が高く、背景知識がない人には理解しづらい記事が多い。その場合には、英国のメディア（FT、Economist、BBC
News等）を読むと米国ニュースの背景も補われていて分かりやすいだろう。英国メディアは米国と比べて記事の比重がグローバルだ。
国際情勢全般についての情報を得ておきたいという多忙なビジネスマンが一誌のみ読むとすれば、週刊誌としてEconomist誌がおすすめ。さらにForeign
Affairs誌（米国外交問題評議会がbimonthlyで発行）にも目配りしておくと良いだろう。
個別のメディアサイトではなく、様々なサイトからニュースを集積したアグリゲーションサイトを閲覧したり、RSS,
twitter, SNSを活用してニュースを収集するのも時間の有効利用には有益だ。
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